タイムズ紙は紙上で郵政省を批判し、郵政省は告発をもってこれに応えた

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タイムズ紙は郵政省との争いを記事にし、強要し、公共の利害を犠牲にしたと、公然と郵政省を批判した。政府を敵に回し、公共の精神に訴えかけたのだ。この後、タイムズ紙は政府をはじめとする諸々の特定の利害を批判の俎上に載せる際に公共に訴えかける戦略を取るが、郵政省との紛争はその最初期の事例だ。

「郵政省は政府にとって不名誉な組織だと見なさねばならない。低劣な精神が郵政省という組織の隅々まで浸食し、個人の強欲さのために公共の便宜が犠牲にさらされている。自らが受けた仕打ちに対して、本紙に抗議する権利があるのは言うまでもない。」(1807年5月9日の記事)

「敢えて言うなら、(郵政省の)フリーリング氏とスタンホープ氏は、本紙宛の郵便物を意図的に遅配するという不当な行為を黙認したのである。スタンホープ氏がこれらの行為から利益を得ていたことを証明する用意も本紙にはある。この二年間本紙はフリーリング氏に対して抗議の意思表示をしてきたが、氏は、民間人が外国の新聞を受け取ることは法に違反する行為であり、郵政省が唯一流通する権利を議会によって与えられているのだと、厚かましくも言い立てたのだ。」(1807年5月12日)

郵政省は即座に反応した。5月9日の記事を名誉棄損としてタイムズ紙を告発した。5月14日タイムズ紙は、「郵政省から告発を受けたが、このような脅しにあっても本紙は微塵も怯むものではない。」と、まったく譲る気配も見られない。

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